マイナビ、｢アルバイトの暑さ対策に関する調査レポート｣を発表

マイナビは、従業員数 10 名以上の企業に所属している全国の経営者･役員または会社員と、アルバイトの仕事をしている全国の 15 ～ 69 歳の男女を対象に実施した WEB アンケート調査をもとに、｢アルバイトの暑さ対策に関する調査レポート｣を発表した。
■アルバイト就業先が暑いため、離職したことがある人は 8 人に 1 人以上

アルバイト就業者 (n=511) のうち、｢暑さが原因でアルバイトを辞めたことがある｣割合は 13.3 ％だった。職種別でみると、｢医療･介護･保育｣ (20.0 ％ ) が最も高く、次いで｢軽作業｣ (19.4 ％ ) となり、｢飲食･フード｣は 11.6 ％であった。

また、現在のアルバイト就業先の暑さについて｢改善をしてほしいところがある｣と答えた割合は 37.6 ％で、職種別では｢飲食･フード｣が 50.7 ％で最も高く、｢工場･倉庫･建築･土木｣が 42.5 ％で続いた。

｢改善をしてほしいところがある｣と答えた人に、企業に対して必要だと思う暑さ対策を聞いたところ、環境面では｢空調設備の完備｣が 59.9 ％で最も多く、制度･ルール面では｢水分補給等の休憩回数確保｣が 45.3 ％で多かった。
■夏の暑さが原因でアルバイトの離職があった企業は 4 社に 1 社以上

アルバイトを雇用している企業 (n=708) のうち、これまで｢夏場に暑さが原因でアルバイトが離職したことがあった｣割合は 25.5 ％で 4 社に 1 社以上だった。業種別でみると、｢製造｣ (37.5 ％ ) が最も高く、次いで｢建設｣ (35.7 ％ ) 、｢小売｣ (34.2 ％ ) が続いた。

また、｢ 2025 年 5 月以降に暑さが原因の離職が増えると思うか｣を聞いたところ、増加すると思う割合 ( ｢大幅に増加すると思う｣＋｢増加すると思う｣＋｢少し増加すると思う｣ ) は 24.0 ％だった。業種別では、｢インフラ｣ (35.0 ％ ) が最も高く、次いで｢建設｣ (34.5 ％ ) 、｢小売｣ (31.6 ％ ) となった。
■行いたいが行えない施策は｢ウォーターサーバーの設置｣や｢フレックス勤務制度の導入｣

アルバイトを雇用している企業が｢暑さ対策で行っている施策｣は、環境面では｢空調設備の完備｣ (52.8 ％ ) 、｢休憩室･休憩場所の整備｣ (43.1 ％ ) 、｢ウォーターサーバーの設置｣ (30.8 ％ ) 、｢気温の測定機器の導入｣ (30.2 ％ ) 。制度･ルール面では｢水分補給等の休憩回数確保｣ (48.9 ％ ) 、｢従業員の体調観察の徹底｣ (37.4 ％ ) 、｢熱中症対応マニュアルの作成｣ (30.1 ％ ) 、｢フレックス勤務制度の導入｣ (19.2 ％ ) の順であった。

一方で、｢行いたいが行えない施策｣では、環境面では｢ウォーターサーバーの設置｣ (25.4 ％ ) 、｢気温の測定機器の導入｣ (19.2 ％ ) 、｢休憩室･休憩場所の整備｣ (15.8 ％ ) 、｢空調設備の完備｣ (12.6 ％ ) 。制度･ルール面では｢フレックス勤務制度の導入｣ (35.3 ％ ) 、｢熱中症対応マニュアルの作成｣ (19.5 ％ ) 、｢従業員の体調観察の徹底｣ (16.4 ％ ) 、｢水分補給等の休憩回数確保｣ (11.4 ％ ) の順であった。

行えない理由について自由回答で聞くと、環境面では｢設備投資に資金がかかる｣などコストの課題や、制度･ルール面では｢人数が足りない｣や｢詳しい人材がいない｣など人材不足の課題が挙がった。
■ 2025 年 6 月から熱中症対策が義務化されることを知っている企業は 65.1 ％

アルバイトを雇用している企業で、 2025 年 6 月より｢熱中症対策が義務化されることを知っている ( ｢義務化されることを知っており内容も知っている｣＋｢義務化されることは知っているが内容は知らない｣ ) ｣割合 ( 認知度 ) は 65.1 ％だった。

従業員数別で認知度をみると、｢従業員数 10 ～ 50 人未満｣が 60.4 ％、｢従業員数 50 ～ 300 人未満｣が 70.3 ％、｢従業員数 300 人以上｣が 74.5 ％となり、従業員数が少ない企業ほど、熱中症対策の義務化についての認知度が低かった。

同社キャリアリサーチラボ研究員の嘉嶋麻友美氏は、『働き手からは職場の暑さに対する改善を求める声が上がる一方で、企業側ではコストや人員不足などから、対策を行いたいが行えないという声もみられました。こうした中、 2025 年 6 月からは労働安全衛生規則の改正により、企業に対して熱中症対策の実施が義務付けられることになりました。報告体制の整備や、症状の悪化を防ぐための措置の準備･周知などが求められます。熱中症は、屋外はもちろんですが、屋内業務においても注意する必要があります。アルバイト就業者は自身の体調を把握し、異変を感じた際にはすぐに周りに知らせ、適切な対処を取ることが大切です。また、企業も雇用者が健康に活躍できるように、実現可能な範囲で効果的な暑さ対策を検討･実施し、働く人への配慮を示していくことが、今後ますます求められるのではないでしょうか。』とコメントした。

【アルバイトの暑さ対策に関する調査レポート】
調査期間： 5 月 1 日～ 5 月 7 日
調査方法： WEB アンケート調査
調査対象： ( 企業 ) 従業員数 10 名以上の企業に所属している全国の経営者･役員または会社員で自社の採用方針を把握しておりアルバイトを雇用しているとした人、 ( 個人 ) 全国 15 ～ 69 歳の男女 ( 中学生を除く ) のうちアルバイトの仕事をしている人
有効回答数：企業… 708 名、個人… 511 名
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が 100 ％にならない場合がある

記事配信・制作協力／外食ドットビズ