OpenTable、レストラン経営者の訪日外国人集客･対応に関する意識調査

オープンテーブルは、｢観光先進国｣実現に向けた更なる訪日外国人対応の重要性が高まる中、｢レストラン経営者の訪日外国人集客･対応に関する意識調査｣を、オンラインレストラン予約サイト｢ OpenTable ｣加盟レストランの経営者を対象に実施した。
■ 5 割以上のレストラン経営者は、訪日外国人集客対策に未だ乗り出していなかった！

｢訪日外国人集客のためにどのようなことをしているか｣を聞いたところ、半数以上 (51.2 ％ ) の経営者が｢特にしていない｣と回答。訪日外国人の数は年々増加の一途を辿り、レストラン業界でも訪日外国人の獲得が急務と言われる中、現実は、既に対策を講じているレストラン経営者と、いまだ手をつけていない経営者に大きく二分化された。一方、対策を講じている経営者の回答で最も多かったのは、｢レストランホームページの外国語表示｣ (25.6 ％ ) ｣で、次いで、｢ソーシャルメディアの活用｣ (20.9 ％ ) 、｢外国語対応をするレストラン予約サイトの活用｣ (16.3 ％ ) 。この結果から、訪日外国人集客の対策に乗り出しているレストランは、デジタルプラットフォーム、デジタルツールなど、"デジタル"を駆使していることが明らかとなった。
■ソーシャルメディアは、訪日外国人集客ツールのひとつ！

レストラン経営者に日本人来店客と外国人来店客の違いについて聞いたところ、最も回答率が高かったのは、｢食事やドリンクに高い満足感を表す｣ (34.2 ％ ) だった。加えて、｢訪日外国人が、レストラン情報をソーシャルメディアで発信し、一つの集客ツールとなる｣ (26.8 ％ ) の回答率が次に高かったことを鑑みると、訪日外国人が日本での食事体験の満足感、感動をデジタルプラットフォーム上で発信していることが考えられる。
■クレジット決済対応に乗り出しているレストラン経営者は約 3 割にとどまる

実際に来店した訪日外国人に対するサービスについて聞いたところ、 4 割以上が｢メニューを英語表記｣ (43.2 ％ ) していると回答。注目すべきは、 2 位にランクインした｢クレジット決済対応｣ (27.3 ％ ) 。約 3 割のレストランは、インフラ環境の整備に着手しはじめていることが伺える。｢観光先進国｣の国づくりに向け、昨年、観光庁にて新しい観光ビジョン｢明日の日本を支える観光ビジョン｣が策定された。観光ビジョンの柱のひとつとして、｢すべての旅行者がストレスなく快適に観光を満喫できる環境」施策の必要性があげられ、キャッシュレス環境の整備が求められた。また、 2015 年の経済産業省の調査によると、日本は、韓国、中国、米国に比べ、キャッシュレス決済比率が低く、キャッシュレス決済後進国であることが明らかになった。支払い環境の違いは、旅行中の外国人のストレスとなり得る。キャッシュレス決済へのインフラ環境の整備は、レストラン業界においても訪日外国人を集客するための重要な対策のひとつといえるだろう。

そして 3 位には、｢外国語が堪能なスタッフの採用｣ (22.7 ％ ) がランクインし、約 4 人に 1 人の割合でレストランは来店する訪日外国人とのコミュニケーションを重要視していることがわかった。

昨年、国土交通省 観光庁が発表した｢訪日外国人旅行者の国内における受入環境整備に関するアンケート｣結果によると、訪日外国人が旅行中困ったこととして、｢施設等のスタッフとのコミュニケーション｣、｢無料公衆無線 LAN 環境｣、｢多言語表示｣、｢クレジット / デビットカードの利用｣などの回答が上位を占めた。この結果から、レストランが訪日外国人対応のサービスとして実施している対策は、実際に、訪日外国人が旅行中に困ったことに顕著に応えているといえるだろう。

【調査概要】
実施期間： 2017 年 10 月 13 日～ 10 月 29 日
有効回答数： 45 人

記事配信／外食ドットビズ(2018/03/09)
制作協力／外食ドットビズ