日本フードサービス協会、2024年年間の外食市場動向調査結果を発表

日本フードサービス協会 (JF) は、協会会員社を対象とした月次外食産業市場動向調査の令和 6(2024) 年暦年 (2024 年 1 月～ 12 月 ) の集計結果を基に、新規店を含めた｢全店データ｣の業界全体･業態別前年同月比を算出し、年間動向の一指標としてまとめた。

2024 年の外食需要は、 2023 年 5 月 8 日以降の新型コロナ感染症の行動規制撤廃により、多くの業態でコロナ禍のダメージからの回復傾向がみられ、コロナ禍の中で健闘していた｢ファーストフード (FF) ｣が引き続き牽引したことに加え、度重なる価格改定による｢客単価の上昇｣とあいまって、売上は前年比 108.4 ％となった。年間を通して訪日外客数は大きく増加し、過去最高だったコロナ前の 2019 年を上回り、｢ディナーレストラン (DR) ｣などを中心に、外食の売上のプラス要因となった。だが、コメ価格をはじめ原材料費の高騰で｢値上げ｣せざるを得ない状況が続いており、客単価は上昇したものの (103.9 ％ ) 、一部企業では客数の伸び悩みがみられるなど、外食経営を圧迫している。一方で、物価高騰に伴い消費者の節約志向も進んでおり、割引きキャンペーンや価格据え置きを実行する企業や、相対的に価格が安い｢ FF ｣等の企業が、堅調に推移する状況も見られた。

業態別の売上では、｢ファミリーレストラン (FR) ｣、｢喫茶｣ (109.0 ％ ) 、｢ FF ｣ (108.1 ％ ) 、｢ DR ｣ (106.6 ％ ) 、｢パブレストラン / 居酒屋｣ (105.5 ％ ) など、すべての業態で前年を上回った。

四半期動向では、売上はすべての業態･四半期で前年比を上回った。店舗数は、「 FF 」以外は全体的に微減傾向となった。中でも｢パブレストラン / 居酒屋｣は、コロナ禍で大きく店舗数を減らしたが、第Ⅳ四半期に入ってようやく前年比を上回り始めており、下げ止まり傾向がみられた。客数は、すべての業態･四半期で前年比を上回った。客単価は、原材料費の高騰などに起因する価格改定が続き、おおむねどの業態でも前年比を上回ったが、｢ DR ｣では消費者の節約志向に合わせた価格のメニュー提供もあり、年後半の 2 四半期はほぼ前年並みとなった。

記事配信・制作協力／外食ドットビズ