明治新政府は1869(明治2)年7月、北海道開拓のため「開拓使」を設置。「富国強兵」「殖産興業」を目指す政府の近代化政策の一環であり、北海道の民度向上とロシアへの防壁構築、国富増進を目的としていました。開拓使は約30業種40官営工場を設立。そのひとつにビール醸造が計画されました。
開拓使のお雇い外国人のひとりトーマス・アンチセルが、北海道・岩内で野生ホップを発見したことをきっかけに、北海道でのホップ栽培とビール醸造事業が始まります。

ビール事業立ち上げには、村橋久成と中川清兵衛という重要な人物がいました。村橋久成は麦酒醸造所建設の責任者であり、当初、東京に試験用の醸造所を建てることが決まっていましたが、それを覆し、最初から札幌に建設することを進言し実現させました。中川はドイツで本格的なビール醸造法を修業し、帰国後、開拓使の雇技師に任命されました。二人の先見性と努力により、1876年9月8日に「開拓使麦酒醸造所」が完成し、同月23日に開業式が行われました。サッポロビールの歴史はここに始まります。

開業式で撮影された記念写真には、高く積み上げられたビール樽に「麦とホップを製す連者(れば)ビイルとゆふ酒になる」と誇らしげに記されており、国産ビールへの期待の高さがうかがえます。

1877年9月、待望の北海道初のビールが冷製「札幌ビール」と名付けられ、東京で一般向け販売(払下げ)が開始されました。商品名には「冷製」という言葉が冠されています。これは、本場ドイツの醸造法に倣い、低温でじっくりと発酵・熟成させた高品質なラガービールであることを示すものでした。

価格は大瓶1本が16銭。当時としては高価な嗜好品でした。そして、ラベルには開拓使のシンボルマークである「北極星」が描かれています。北の夜空で輝き、開拓の指針となったこの星は、以来、サッポロビールの伝統と開拓者精神を象徴するシンボルとして、今日まで受け継がれています。

開拓長官であった黒田清隆は、単にビールを醸造するだけでなく、その原料である大麦とホップも北海道の地で生産することを目指しました。これは、北海道の農業開発とともに、ビール原料を輸入に頼らない持続可能な事業を確立するためでした。
開拓使は、札幌官園などの実験農場で大麦の試験栽培を始めましたが、北海道の気候に適した品種を見つけるまでには多大な労苦と時間を要しました。ようやく醸造に必要な全量を道内産の大麦で賄うことができたのは、1880年のことでした。ホップ栽培については、1877年に札幌でホップ園を開設。植え付けた苗が枯れてしまう失敗を幾度となく繰り返します。試行錯誤の末、1881年、醸造所で使用するホップをすべて北海道産で補うことに成功しました。

この原料国産化への粘り強い挑戦こそが、今日まで続くサッポロビールの品質へのこだわりと、のちの協働契約栽培の原点となったのです。

1882年2月、国家プロジェクトとして北海道開拓を牽引してきた開拓使が廃止されます。これに伴い、開拓使麦酒醸造所は開拓使の所管から農商務省工務局に移り、「札幌麦酒醸造所」と改称されますが、翌年には「札幌麦酒醸造場」と変更されます。そして、1886年1月に新設された北海道庁へと移管されました。

北海道庁の初代長官・岩村通俊は、北海道のさらなる発展のため、道庁が所管する工場や農場を民間に払い下げる方針を打ち出しました。この方針に基づき、醸造場も民間の手に委ねられることになります。
この官営事業の払い下げに応じたのが、実業家の大倉喜八郎でした。彼は欧米への視察を通じてビール事業の将来性を見抜いており、1886年11月、醸造場は「大倉組札幌麦酒醸造場」として民営化され、新たな一歩を踏み出しました。

大倉はビール事業をより確実なものにしたいと考えました。翌1887年、彼と同じくビール事業に関心を持ち、政財界に大きな影響力を持つ渋沢栄一や浅野総一郎らに醸造場は譲渡され、大倉自身も経営に参画する形で、同年12月に新会社「札幌麦酒会社」が設立。日本を代表する実業家たちの資本と知見が結集し、ビール事業発展のための基盤が築かれました。

日本一のビール会社を目指して、当社のもう一つのルーツである日本麦酒醸造会社が1887(明治20)年9月に設立されました。東京、横浜の中小資産家が集まり、今でいうベンチャービジネスとして出発します。しかし、渋沢や大倉のような有力な資本家の不在から経営は不安定で、わずか10ヵ月の間に社長が3人も交代する事態となります。

工場用地としては、東京府下荏原郡三田村(現在の恵比寿ガーデンプレイス)を選定。当時は畑や山林が広がる何もない場所に、レンガ造りの3階建てでドイツ式の近代的なビール工場が建設されました。会社設立から2年が経過した1889年10月、「ヱビスビール醸造場」は完成。醸造技師もドイツから招き入れ、同年12月からビール醸造が始まりました。

当初、商品の商標は七福神の一柱である「大黒様」が候補でしたが、すでに商標登録されていたため採用できず、同じく七福神の「恵比寿様」に変更されました。こうして1890年2月25日、『恵比寿ビール』が発売されました。その品質は発売直後から高く評価され、同年4月から上野で開催された第3回内国勧業博覧会では、出品された83点のビールの中から「最良好」との評価を受けました。

発売当初は順調な滑り出しを見せた日本麦酒でしたが、1890年の経済恐慌と販売網の未整備が響いて経営状態が悪化していきます。ついには従業員への給料支払いも滞り、株主からは会社解散を求める声が上がり始めました。この状況を打開するため再建役として派遣されたのが、三井物産専務委員の馬越恭平という人物です。後に「東洋のビール王」と称された馬越は、1892年に日本麦酒の事実上の社長である委員長に就任。まず、経費の徹底的な削減や不当な利益を得ていた商社との契約解除といった経営の合理化を断行しました。

同時に、再建の基本は販売力の強化にあると考え、自ら全国の販売店を精力的に回り、販路の拡張に注力しました。その結果、わずか半年で業績は黒字に転換。1896年には、『恵比寿ビール』の製造量は業界一位となるまでに成長しました。恵比寿ビールの知名度が高まるにつれて、『恵比寿ビール』の商標を偽造した商品が市場に出回るようになりました。特に1897年からの数年間、こうした偽恵比寿の数は増え続け、日本麦酒は商標侵害に関する訴訟を何度も起こしています。それだけ『恵比寿ビール』の人気が高かった証といえます。

馬越の卓越した経営改革のもと、人気を博した恵比寿ビールは、1900年にフランスで開催されたパリ万国博覧会に出品し金牌を受賞。その後1904年にはセントルイス万国博覧会でもグランプリを獲得し、ヨーロッパばかりかアメリカでも『恵比寿ビール』の品質は認められたのです。

当時、ビールはまだ贅沢品であり、一般には馴染みの薄い存在でした。日本人にビールの味を知ってもらおうと、社長馬越のアイデアで日本初のビヤホールを開業します。1899年8月4日東京・京橋区南金六町(現在の銀座八丁目)に「恵比寿ビール Beer Hall(以下、恵比寿ビヤホール)」が開店しました。工場から直送される新鮮な樽生の『恵比寿ビール』を、ガラス製のジョッキを用い、「半リーテル(0.5リットル)で10銭」という手頃な価格で提供。開業3日目には、評判を聞きつけたアメリカの水兵たちが訪れ、売上が初日の2倍に達したという記録が残っています。ただ、お客の不満が一つありました。最初のつまみはスライスした大根だけ。ドイツの定番のおつまみのラディッシュを真似たものでしたが、これがすこぶる不評でした。その後、蕗や海老の佃煮にしたところ、大いに受けたといいます。

こうしたビヤホールの経営は、現在はサッポロライオンに事業継承され、「恵比寿ビヤホール」開業100周年の年に、8月4日は「ビヤホールの日」と制定されました。

『恵比寿ビール』の製造量が飛躍的に増加するにつれて、製品の効率的な輸送が経営上の重要課題となりました。当初は牛車や馬車輸送に頼っていましたが、輸送力を抜本的に強化するため、日本麦酒は工場の隣を走る日本鉄道(現在のJR山手線)に対し、貨物駅の設置を要請します。この要請が受け入れられ、1901年2月、工場隣接地に製品出荷のための専用貨物積卸場「恵比寿停車場」が開設されました。これこそが、この土地を「恵比寿」と呼ぶ発端となった出来事です。

『恵比寿ビール』は鉄道輸送という新たな手段の確立により、地方へ安定的に供給されるようになり、その販売基盤は一層強固なものとなりました。その後、駅周辺の市街地化と人口増加に伴い、1906年には旅客用に現在のJR「恵比寿駅」が開業。そして1928年には、駅周辺の地名も「恵比寿通」と改称されました。一企業の商品名が駅名となり、さらには街の名称へと発展した歴史は、『恵比寿ビール』が人々の暮らしに寄り添ってきたことの何よりの証です。

日本国内のビール醸造場は、1880年代後半から1890年代中ごろには数十か所に及びましたが、その多くは淘汰されました。札幌麦酒、日本麦酒、大阪麦酒(アサヒビール)、麒麟麦酒の4大会社の販売競争が激化しつつあった1900(明治33)年に、業界再編を促す二つの出来事が起こります。

一つめは、札幌麦酒の東京工場(墨田区吾妻橋)の建設です。1903年5月に工場が完成し、東京工場製の『サッポロビール』が発売されると『ヱビスビール』の本拠地である東京市場を急速に侵食しました。二つめは、政府のビール税新設の動きです。国内ビール総製造量が急拡大する状況下、軍事費調達の必要性から新税を課する方針を明らかにし、1901年3月「麦酒税法」が公布されました。

これらを契機に、日本のビール業界は熾烈な販売競争に突入。1904年には日露戦争が開戦するなか、「国内で無益な競争を継続すべきではない」と大いに危機感を覚えた日本麦酒の馬越恭平社長は、札幌麦酒の渋沢栄一会長、大阪麦酒の鳥井駒吉社長に3社の合同を提案。各社の利害対立で交渉は難航しますが、日露戦争下の共通認識と農商務大臣の後押しで交渉は進展。1905年の資産調査に基づく合併比率決定を経て、1906年3月に国内市場シェア70％を占める「大日本麦酒株式会社」が誕生しました。

札幌麦酒、日本麦酒、大阪麦酒の3社合同により誕生した大日本麦酒株式会社は、本店を東京府荏原郡目黒村(現在の恵比寿ガーデンプレイス)に置き、1906年4月1日から業務を開始しました。初代社長には、日本麦酒の馬越恭平が就任し、取締役には渋沢栄一をはじめとする各社の重役が名を連ねました。新会社は「サッポロ」「ヱビス」「アサヒ」という旧3社の強力なブランドをそのまま引き継いで販売しました。

3社が合同に際し共通に認識していたのは、次の点です。
①国内での競争を避け、海外に向けて販路を拡張すること
②ビール原料である大麦とホップ、さらに機械類も国産品で充当し、自給自足を実現すること
③外国人はできる限り雇用しないこと

馬越社長が最も心を砕いたのは、旧3社の融和と人の和であったと伝えられています。合同直後には日露戦争後の平和回復と3社合同を記念した『ピースビール』を発売するなど、一体感の醸成にも努めました。馬越社長の積極的な経営姿勢はとどまることなく、翌1907年には東京麦酒株式会社を買収。さらに1908年には一層の発展のため、欧米先進国のビール業界の実情を自らの目で確かめる欧米視察に出かけます。最新鋭設備の必要性を感じる中で、デンマークのビール会社が清涼飲料水を兼営していることに強い関心を抱き、日本でも清涼飲料水事業に進出し、『シトロン』を発売しました。これはビール事業で培った製造技術や流通網を活用した新たな試みであり、後の事業の多角化の礎となっていきます。

大日本麦酒の三大方針の一つである原材料の国産化は、旧３社それぞれが推進してきたものでした。設立前からビール大麦の契約栽培を拡充しており、合同後も拡大に拍車がかかりました。ホップについては、そのほとんどを輸入に頼っていたため、国産化は長年の課題でした。旧札幌麦酒時代からの努力が引き継がれ、品種改良を重ねた結果、1910年にドイツ産のザーツ種とアメリカ産のホワイトバイン種を交配させることで、日本の気候風土に適した優良な新品種が誕生します。この品種は後に「信州早生(しんしゅうわせ)」と命名され、長野県での契約栽培が開始されました。それぞれ大増産計画を進め、国産ホップ100％の目標は1942年にほぼ達成されました。

海外市場については積極的に進出し、東アジアを中心とした輸出を拡大しました。第1次世界大戦が始まると、ヨーロッパ諸国のビール供給がアジア市場から途絶えたことを好機と捉え、輸出は急拡大。そして1916年9月、第1次世界大戦で日本軍が占領した中国・青島にあったアングロ・ジャーマン・ブルワリーを正式に買収します。これを青島工場とし、翌1917年から『青島ビール』の製造・販売を開始しました。これは日本のビール業界における初の海外生産拠点であり、アジア市場での事業展開を本格化させる上での大きな一歩となりました。

昭和期に入り、金融恐慌や世界恐慌の荒波の中で、ビール業界は再び激しい販売競争の時代に突入します。この状況を打開するため、晩年の馬越社長は再び業界の大合同を画策しました。麒麟麦酒との交渉は不調に終わりましたが、長年のライバルであった日本麦酒鉱泉(カブトビール、ユニオンビールなどを製造)との交渉は、1933年4月の馬越の死後、後を継いだ経営陣によってまとめられ、同年7月に大日本麦酒と日本麦酒鉱泉株式会社の合併が成立します。これにより、市場の過当競争に終止符が打たれ、業界の秩序は回復しました。

そして1934年4月、東京・銀座七丁目に鉄骨鉄筋コンクリート造りの新社屋「銀座ビル」が竣工し、本社機能を目黒から銀座へ移転します。このビルの1階には「銀座ビヤホール」が開業し、ガラスモザイクの壁画で飾られたモダンな空間は、銀座の新たな名所として多くの人で賑わいました。

しかし、時代は第二次世界大戦へと突き進み、1940年にビールは配給制となります。さらに、1943年には戦時下の物資輸送の合理化などを目的として各社ビールブランドの商標が停止されました。個性豊かなブランドを失ったまま、終戦を迎えることになります。