ロイヤリティ マーケティング、｢仕事関係の飲み会に関する調査｣を実施

共通ポイントサービス｢Ponta(ポンタ)｣を運営するロイヤリティ マーケティングは、20～60代の会社員･公務員を対象に調査した｢仕事関係の飲み会に関する調査｣結果を公表した。なお、本調査は、TOKYO FM｢馬渕･渡辺の#ビジトピ｣との共同調査｢馬渕･渡辺の#ビジトピ with Pontaリサーチ｣として実施した。
■仕事関係の飲み会で｢飲酒不要｣派は20代71.5％、60代55.0％と世代間格差が
　仕事関係の飲み会(職場のメンバーとの飲み会)で、お酒を飲む必要はあると思うかを聴取した。20代の71.5％が｢飲酒不要｣と回答したのに対し、60代では最も低い55.0％となり、世代間で差が見られた。ちなみに｢飲酒必要｣派は、20代28.5％、30代35.5％、40代32.5％、50代39.0％、60代45.0％であった。
■お酌をした経験について｢よい経験｣との回答が多い一方、｢嫌だなと感じた｣も約2割
　仕事関係の飲み会で、お酌をしたことが｢ある｣人は67.5％だった。また、お酌をする際に感じたことについて複数回答で聴取したところ、｢これもよい経験だと感じた｣が30.8％でトップ、次いで｢社交的な機会として楽しいと感じた｣が24.7％で続き、前向きにとらえる割合が多かった。一方で、｢嫌だなと感じた｣が20.1％、｢仕事上のプレッシャーを感じた｣が14.4％確認された。
■仕事関係の飲み会をしたい相手は｢気の合う人なら誰とでも｣が約7割
　仕事関係で飲み会をしたい相手は、｢気の合う人なら誰とでも(役職や年齢を問わない)｣(72.7％)が全体の約7割となった。ちなみに各年代とも｢気の合う人なら誰とでも｣が最多で、20代60.5％、30代69.5％、40代と50代が76.0％、60代81.5％であった。また、20代では｢同期｣が47.0％と、他の年代と比較して最も高かった。
■｢5人以下｣の飲み会が理想。20代では｢どのような人数でも問題ない｣が約3割
　仕事関係の飲み会における理想の人数は、｢5人以下｣が全年代でトップとなった。理由として、｢少人数の方がコミュニケーションが取りやすいから｣が全体で57.4％だった。年代別では、20代は｢どのような人数でも問題ない｣が27.5％となり、他の年代よりも高かった。また、｢多人数だと多彩な意見や視点が得られるから｣が2割と、多人数の飲み会にメリットを感じる割合が他の年代と比較して最も高いことが分かった。

　経済アナリストの馬渕磨理子氏は、『今回の調査で仕事絡みの飲み会は｢交流の機会｣と捉えられていることが分かった。アルコールを飲む人も飲まない人も同じ空間で楽しめることを求めている。新型コロナの感染拡大以降、会社の飲み会が減少したことで、若い世代の中には、たまには社内の飲み会があった方がいいと考えている人も増えている。また、少人数でコミュニケーションを取ることを目的としている人が多い点も明らかになった。こうしたアンケート調査から、経営陣やマネージャークラスにとって飲み会の頻度や人数など参考になることが非常に多いと言える。』とコメントした。
　また、消費経済アナリストの渡辺広明氏は、『日常的な飲み会もしくは喫煙所で人事が決まると言われていたのは今や昔。完全にではないが、こういったことがほぼ無くなってきていることが、｢飲み会の理想の頻度は「月1回以下」が78.8％｣という数値に表れていると思う。ビジネスの結果で仕事が評価され、良い環境になったと感じる。一方、飲み会は人間関係の潤滑油ともなり得るため、定年まで人生の大半を過ごすビジネス現場での人間関係が気薄になるのは寂しくもある。｢気の合う相手となら役職や年齢問わず仕事絡みでも飲み会したい｣が72.7％との結果は、仕事上の対人関係を円滑に進めるために、通常のビジネスにおいて“気の合う相手”と認識される人間力を磨く事が、今後益々重要となる事を表す数字にもなっている。』とコメントした。
【調査概要】
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年12月1日～12月8日
調査対象：国内在住20～60代の会社員･公務員
有効回答数：1,000名(年代別に各200サンプル回収)

記事配信・制作協力／外食ドットビズ