リクルート、アルバイト･パートスタッフのシフト動向調査(4月～6月)

リクルートは、シフト管理･給与計算アプリ｢シフトボード｣ユーザーの活用状況から、アルバイト･パートスタッフのシフト数(勤務回数)、シフト人数(スタッフ数)および一人当たりの月間労働時間について調査を実施。｢小売(コンビニ･スーパー)｣｢小売(アパレル･雑貨･家電など)｣｢飲食｣｢製造･建設･軽作業･警備･物流｣｢事務･オフィスワーク｣｢医療･看護･介護｣の6業種における、新型コロナウイルスの感染拡大前の2019年1月から2023年6月までの推移データを発表した。
　｢シフトボード｣ユーザーのシフト数(勤務回数)･シフト人数(スタッフ数)について、業種ごとに集計。2019年1～3月の合計をそれぞれ1.0として指数化し、シフト数･シフト人数がどのように増減しているか四半期ごとの推移を比較した。
　シフト数とシフト人数の指数は、多くの業種でコロナが拡大する前と比較して増加傾向にある。最も伸びたのは｢事務･オフィスワーク｣で、2019年1-3月と比べてシフト数は1.76倍、シフト人数は1.62倍だった。次に続くのが｢医療･看護･介護｣で、それぞれ1.64倍と1.54倍となった。訪問看護･介護のニーズ増加が要因の一つと思われる。逆に、コロナ前と比較して、シフト数とシフト人数が下がったのは、｢小売(コンビニ･スーパー)｣(各0.91倍と0.79倍)と｢飲食｣(各0.90倍と0.81倍)だった。業種ごとのシフト数とシフト人数の増減から、その背景に、コロナ禍で｢小売(コンビニ･スーパー)｣や｢飲食｣から他業種へ移動した人たちが、移動先の他業種で定着している様子がうかがえる。なお、前回調査の2023年1-3月からは、6業種全てでシフト数とシフト人数は微増している。
　一人当たりの月間労働時間も、2023年1-3月から6業種全てで増加している。新年度を迎えそれぞれの業種で業務量が増えた一方で、人手不足の環境下で人材確保が難しく、一人ひとりの負担が増したと推察される。
　同社Labor プロダクトマネジメントユニット長の沓水(くつみず)佑樹氏は、『シフト数･シフト人数のいずれにおいても、｢事務･オフィスワーク｣｢医療･看護･介護｣｢小売(アパレル･雑貨･家電など)｣｢製造･建設･軽作業･警備･物流｣の4業種はコロナ前を上回り右肩あがりの状態が続いています。｢小売(コンビニ･スーパー)｣｢飲食｣の2業種では、2023年1-3月からは微増するも、コロナ前と比較すると引き続き下回る状態であり、この傾向は前回(2023年1-3月)と変わりはありません。
　2019年1-3月比で一番伸びているのはシフト数(1.76倍)、シフト人数(1.62倍)ともに｢事務･オフィスワーク｣。コロナ禍を経て｢小売(コンビニ･スーパー)｣｢飲食｣の2業種から移動した方々が、それぞれの移動先の業種で定着した様子がうかがえます。2番手は｢医療･看護･介護｣で、シフト数(1.64倍)、シフト人数(1.54倍)共に増加しています。背景として、2023年5月8日にコロナが｢5類感染症｣に移行されたことが挙げられそうです。それにより、人と人がより接触できるようになり、精神的な抵抗感も薄れたため、訪問看護･介護のニーズが増加したためと言えそうです。
　一人当たりの月間労働時間は、全業種で、コロナ前の2019年1-3月比で約15％～20％増加しており、かつ年度末だった2023年1-3月との比較でも約3％～5％増加しています。コロナが｢5類感染症｣に移行し、経済活動の正常化が進むにつれ、あらゆる業種で働き手の不足が顕在化しています。この環境下において、さらに人材確保が難しくなっている中で、いま現在働いている人の一人ひとりの労働負担が増えている傾向にあることが背景として挙げられます。』とデータ解説をした。

【調査概要】
調査方法：｢シフトボード｣ユーザーのアプリ活用状況から、アルバイト･パートのシフト数/人数･一人当たり月間労働時間について調査
調査対象：シフトボードの登録ユーザー(2019年1月から2023年3月まで登録し続けているユーザー)
有効回答数：約18万件
調査実施期間：2019年1月～2023年3月

記事配信・制作協力／外食ドットビズ